Tensiomed社Arteriograph24の動脈硬化パラメータは厚生労働省指導により認証から研究に変更となりました、平成30年3月27日

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Monday, July 29, 2013

実名制SNSが拓く“つながり社会

ITが変わる、医師が変わる【進化するデジタルドクター】 実名制SNSが拓く“つながり社会”◆Vol.1 見え始めた未知の働き方と患者関係 2013年7月23日 島田 昇(m3.com編集部) ________________________________________  国内にブロードバンドのインターネットが普及し始めて約10年。当たり前の存在になったネットは、医師の情報収集、コミュニケーション、医療の在り方さえも大きく変えつつある。ネットはインフラやツールとしての役割を超え、実名制SNSに代表される個人メディアに進化、リアルの世界に新たな価値を生み出している。実名制SNSを活用し始めた「デジタルドクター」たちが拓く“つながり社会”の現状を追った。 効果的で安全な医療とは  「ネットを通じた『友達』として日頃の暮らしぶりをよく分かった上で診察するのと、限られた診察時間内に話をするだけの『患者』を診察するのと、どちらが効果的で安全な医療なのだろうか」。ソレイユ千種クリニック(名古屋市千種区)院長の木村那智氏は、対面が原則である今日の医療に疑問を投げかける(クリニックのホームページはこちら)。 ソレイユ千種クリニックのfacebookページ。  木村氏は、多くの1型糖尿病患者と実名制SNS「facebook」の「友達」としてつながり、日頃からコミュニケーションを取り合っている。患者との対等で双方向なコミュニケーションを通じ、生活の中で生じた小さな疑問に対しその場で指導を行い、患者のSOSに対処法をアドバイスしたり、受診を促したりしている。患者が診察室に入った時には既に相談や指導が終わっているので、診察で行うのは世間話と、指導事項の確認、院内検査の説明、薬の処方程度。facebookで定期的に疾患情報を発信することで、患者に漏れのない教育を一斉に行うこともできる。結果として、診察の負担は減っている。  「5分から10分の診察の間に、患者の日常生活を把握し、療養指導することは不可能。ネットを使えば、多忙であったり遠方から通院されるために診察間隔の長い患者にも、きめ細やかな治療ができる。その結果、コントロールは改善し、患者も安心して生活できる」と、“つながり社会”が医療の限界を乗り越える可能性を示す。 ネットでリアルを補完  医療関係者間のコミュニケーションにも、変化の兆しが出ている。  日本大学外科学系心臓血管・ 呼吸器・ 総合外科学分野講師の瀬在明氏は、facebookを始めてから医療現場のスタッフたちのつながりが深まったと考える。始める以前は、互いのプライベートには関与せず、必要最低限の仕事の会話にとどまっていた。しかし、医療スタッフたちの悩み、休日の家族たちとの時間がfacebookで共有されるようになると、自然と医療現場に会話が発生し、これまでと異なる“仕事仲間以上のつながり”が芽生えた。  中堅心臓外科医の瀬在氏に、facebookを通じて臨床や研究の相談をする若手医師も増えてきた。所属大学や医局を問わず、相談が絶えることはない。同じ立場の中堅医師たちともつながり、“リアルだけでは得づらいつながり”を、ネットを通じて広めつつある。 健康促進のつながり、全国展開へ  facebookを通じ、地域社会とつながり始めた医師もいる。  家庭医療専門医で東京大学大学院医学系研究科医学教育国際研究センター講師の孫大輔氏は、facebookを通じて地域の健康を促進するヘルスプロモーション活動「みんくるカフェ」を全国に広めようと活動している(みんくるプロデュースのホームページはこちら)。当初は都内で孫氏が中心になって活動していたが、facebookを通じて活動参加を呼びかけると医療関係者が殺到。東京を拠点に、埼玉、島根、広島、仙台、長野へと活動の幅は広がり、facebook上で開催状況などが共有され、賛同者は日々、増えている。  ネットを入り口としたリアルのヘルスプロモーション活動について、孫氏は「“半分リアルで半分ネット”のような中間的な場が増えると、医療者と市民の相互理解はもっと進む」と説明する。 医師が患者にアプリを“処方”  海外では、国や病院がデジタルドクターの活動を支援する動きもある。  英国は、生活習慣病などの疾病予防や疾病管理にスマートフォンアプリの利用を積極的に促す。NHS(国民保健サービス)が運営する健康情報サイト「NHS choices」では、医療費削減の試みとして、患者向けに健康管理アプリケーションソフトが紹介されている(NHS choicesのホームページはこちら)。国の支援で患者が医療の電子化に慣れ親しむことができれば、医師が患者に最適なアプリを“処方”するなど、デジタルドクターの進化を後押しする可能性もある。  国内ではベンチャー企業のウェルビー(東京都千代田区)が、医師や患者に向けて糖尿病など慢性疾患の治療をパソコンとスマートフォンで支援するクラウドサービスを開始(ウェルビーのホームページはこちら)。「NHS choices」などの海外動向を参考に、近く一部地域の医師や製薬企業と組み、医師が患者にアプリ利用を前提として疾病予防や疾病管理を促すサービスとして、国内では他に先駆けて医師が患者に最適なアプリを“処方”する試みを展開する計画だ。 医師評価サービスの足音  米ヘルスベンチャーに詳しいイニシアティブ(東京都新宿区)代表の三宅啓氏によると、メイヨ・クリニックなど著名な医療機関が積極的にアプリ開発をするなどのトレンドもあるが、医師がもっと着目すべき動きがあるという(三宅氏のブログはこちら)。それは、医師評価サービスだ。 PatientFusionのホームページ。  医師評価サービスは、米のベンチャー企業が運営する「ZocDoc」などが先行していたが、「評価の内容が不確かな面もあり、信頼性に欠けるとの声もあった」(三宅氏)。しかし今春、約15万人の医師が利用する無料電子カルテサービスのPracticeFusion(米国サンフランシスコ州)が、医師検索や診察予約、診察を受けた患者が毎回の診察後に医師のサービスについて評価できる患者向けポータル「PatientFusion」を開始。「ZocDocと違うのは、本業の無料電子カルテサービスと連携して、受診した患者しか評価できない仕組みになっている点。採点の精度が高いとの評判が一気に広がりつつある。米国の医師の間では、診察前に『ウェブ医師評価サービスに書き込みしない』と明記した誓約書を患者に書かせることもあり、誓約書に違反して書き込みをした患者に医師が違約金1万ドルを請求するなどの事態にも発展している」(同)。  医療のインターネット化は、明るい未来だけではない。身に覚えのない誹謗中傷にさらされたり、安易な評価やランク付けを受けたりする可能性もある。ただ、新しい技術やサービスが今ある医療の課題の突破口になる可能性も否定できない。次回以降は、先に紹介した実名制SNSを活用する国内のデジタルドクターたちについて詳報する。

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